コロナ禍で患者数が伸び悩み、先行きに不安を抱えていた大阪市の眼科クリニック。「何かアクションを起こさないと」という思いから経営支援を受け、約3年でスタッフの意識改革、患者数の増加、そして業績改善につながる変化が生まれました。
今回は、大阪市（城東区）の蒲生四丁目いいぬま眼科 飯沼院長に、当時の課題、取り組んだこと、支援後の変化について伺いました。
ご支援を受ける前の課題
「コロナ前までは順調に伸びていたのですが、そこで患者数が止まり、下がっていってしまった。危機感は正直ありました」と飯沼院長は振り返ります。
政府の補助でスタッフの雇用は維持できていたものの、「この調子が続けば、人を整理しないといけないかもしれない」という不安が頭をよぎっていたといいます。
患者さんにどうしたら戻ってきてもらえるのか。そう思ってはいたものの、きっかけがなかなかつかめなかったんです。
取り組みのきっかけ
そんな折に、経営診断・改善計画の話がありました。「せっかくやったら聞いてみよう」と、一歩を踏み出されたことが支援の始まりです。
そのままやっていてはダメだろうな、という感覚があった。何かアクションを起こさないと、と思ったんです。
大阪市で地域医療を担う眼科クリニックとして、患者さんに選ばれ続けるために、診療だけでなく経営面からも医院を見直す必要がありました。
取り組んだこと
改善計画をもとに、まずは情報発信から着手しました。ホームページの刷新、院長ご自身の顔写真の掲載、SNSでの発信、Googleマップ・口コミ対策など、これまで十分に手をつけられていなかった集患施策に取り組みました。
スタッフみんなが、患者さんを集めようと頑張ってくれる。準備できたものを、私がまた前に進めていく。そういう良い循環ができてきたと感じます。
あわせて診療面でも、「患者さんの健康のために必要な検査を、きちんとご案内する」という意識が根づき、画像検査などの回数も自然と増えていきました。
一度診て気になる所見があれば「半年後にまた診ましょう」とお伝えできる。そうした診療の積み重ねが、患者さんの安心にもつながっています。
変化・成果
改善計画が完成し、ホームページを刷新した2024年ごろから、「患者数が増えてきたな、という実感がありました」と飯沼院長は話します。
最も大きく変わったのは、スタッフと院長ご自身の意識でした。結果として、コロナ禍のもっとも落ち込んだ時期と比べ、患者数は着実に増えています。
懸念していた人員整理も、結果的に行わずに済みました。
特に印象に残っている支援
飯沼院長が特に印象に残っていると話されたのは、ホームページや写真、院長ご自身の顔を出すこと、そしてSNSへの取り組みでした。
正直、最初は顔を出すことに抵抗がありました。でも、やってみて「やった方が良かったんだ」と実感しました。最初からやっておけばよかったくらいです。
医療機関も、地域の患者さんにとっては「誰に相談するのか」が大切です。顔の見える情報発信へ踏み出したことが、変化の起点になりました。
複数年にわたって支援を受けた理由
単発の改善計画で終わらず、複数年にわたって支援を継続された理由について、飯沼院長は次のように話します。
最近の傾向や新しい知見を聞けるのがいい。取り入れやすいものがあれば、今やっていることをブラッシュアップしたり、言い方を変えてみたり。そういうきっかけになるんです。
経営支援は、一度資料を作って終わりではありません。患者さんの動き、地域の状況、WebやSNSの変化に合わせて、医院の取り組みを少しずつ磨き続けることが大切です。
同じ悩みを持つ先生へ
最後に、どんな先生にこの支援を勧めたいか伺いました。
集客や、来ていただいた患者さんの診療をどう良くしていくか。そういうことをまだやったことがない、どうすればいいか分からない、という先生には合うと思います。
ホームページ、SNS、Googleマップ、患者さんへの継続的なご案内など、「あれもこれもやったことがない」という医院にとって、経営支援は最初のきっかけになります。
株式会社フエルの経営支援について
株式会社フエルは、大阪府吹田市を拠点に、大阪府・関西の中小企業、医療機関、クリニックに向けて、経営診断、改善計画、財務支援、集患・集客施策、組織づくりを支援しています。
数字だけを見るのではなく、院長・経営者が前に進める状態をつくり、スタッフとともに改善が続く仕組みづくりまで伴走します。
※ご本人の許可を得て掲載しています。掲載内容は事前に院長のご確認をいただいた上で公開しています。
